年収・貯蓄の現在地

年齢別の年収 — 自分の位置

年齢と年収（額面）を入れると、同じ年代で働く人の中で、あなたが上位何％くらいかを推計します。厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（令和7年）の結果を使っています。

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歳
性別（任意）
万円
税金・社会保険料を引く前の金額。残業代とボーナスを含めた1年分です。

入力した数字は、お使いのブラウザの中だけで計算します。どこにも送信・保存しません。

年齢階級別の推計年収（令和7年）

一般労働者（フルタイム）の推計年収。中央値は推計値です（計算方法は下で説明しています）。

男女計
年齢階級中央値（推計）平均
〜19歳282万円285万円
20〜24歳355万円361万円
25〜29歳430万円448万円
30〜34歳473万円507万円
35〜39歳507万円557万円
40〜44歳531万円595万円
45〜49歳544万円614万円
50〜54歳564万円634万円
55〜59歳561万円641万円
60〜64歳428万円506万円
65〜69歳337万円402万円
70歳〜295万円353万円
年齢計475万円546万円
男性
年齢階級中央値（推計）平均
〜19歳291万円296万円
20〜24歳368万円375万円
25〜29歳451万円474万円
30〜34歳510万円551万円
35〜39歳561万円614万円
40〜44歳595万円664万円
45〜49歳622万円697万円
50〜54歳656万円726万円
55〜59歳658万円733万円
60〜64歳470万円559万円
65〜69歳360万円431万円
70歳〜306万円372万円
年齢計533万円611万円
女性
年齢階級中央値（推計）平均
〜19歳267万円268万円
20〜24歳340万円347万円
25〜29歳402万円416万円
30〜34歳414万円436万円
35〜39歳415万円449万円
40〜44歳426万円470万円
45〜49歳427万円473万円
50〜54歳427万円475万円
55〜59歳418万円473万円
60〜64歳353万円400万円
65〜69歳296万円333万円
70歳〜268万円306万円
年齢計398万円437万円

計算方法

年収の推計

賃金構造基本統計調査には「年収」という項目がありません。このツールでは、よく使われる次の式で年収を推計しています。

推計年収 ＝ きまって支給する現金給与額（月額）× 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額

「きまって支給する現金給与額」は、令和7年6月分として支払われた、税金や社会保険料を引く前の月給です。基本給や通勤手当などの諸手当に加えて、残業代（超過労働給与額）を含みます。そのため推計年収は、残業代とボーナスを含めた「額面」の年収にあたります。手取りではありません。

残業代を除いた「所定内給与額 × 12 ＋ 年間賞与」で計算すると、全年齢・男女計の平均は約510万円です（残業代を含めると約546万円）。

月給は6月の1か月分を12倍しています。月によって残業代が大きく変わる人や、年の途中で昇給・転職した人では、実際の年収とずれます。また、賞与は調査の前年（令和6年）の1年間に支払われた額です。

「上位◯％」の出し方

調査では、年収そのものの分布は公表されていません。公表されているのは、残業代と賞与を除いた月給（所定内給与額）について、金額の区分ごとの人数です。

そこで、選んだ年齢階級・性別の平均から「推計年収は所定内給与の何か月分か」を求めます（例: 35〜39歳・男女計では約16.3か月分）。あなたの年収をこの月数で割って「所定内給与に直すといくらか」を出し、その金額が分布の中で下から何％の位置かを数えています。区分の中では人数が均等に散らばっていると仮定しています。表の中央値や「上位25％の境目」なども、公表された所定内給与の中央値などに同じ月数を掛けた推計値です。

実際には、賞与や残業代の割合は人や会社によって大きく違います。年収の本当の分布はこの推計より広く散らばっていると考えられ、上位・下位の端に近いほど誤差が大きくなります。結果は「おおよその目安」として見てください。

データの範囲と注意点

用語

一般労働者
短時間労働者以外の労働者。いわゆるフルタイムで働く人です。
中央値
全員を年収の順に並べたとき、ちょうど真ん中にいる人の値。平均は一部の高収入の人に引き上げられやすいため、ふつうは中央値より高くなります。
所定内給与額
きまって支給する現金給与額から、残業代などの超過労働給与額を除いたもの。

使用した統計表