年代別の貯蓄額 — 自分の位置

世帯主の年齢と世帯の貯蓄額を入れると、同じ年代の世帯の中で、あなたの世帯が上位何％くらいかを推計します。総務省「全国家計構造調査」（2024年）の結果を使っています。

年齢階級別の貯蓄額（2024年10月末）

中央値は、貯蓄がゼロの世帯も含めた推計値です（計算方法は下で説明しています）。平均と負債の平均は、総務省の公表値です。

この調査の「貯蓄」に入るもの

この調査の「貯蓄」（貯蓄現在高）は、2024年10月末の時点で世帯が持っていた金融資産の合計です。次のものを含みます。

• 銀行・ゆうちょ銀行などの預貯金（普通預金、定期預金など）
• 生命保険や積立型の損害保険の掛金（掛け捨ての保険は含みません）
• 株式・債券・投資信託・金銭信託などの有価証券（株式と投資信託は時価）
• 社内預金や、勤め先の共済組合などへの預け金

手元の現金（いわゆるタンス預金）、公的年金、企業年金（確定給付年金など）、土地や住宅は含みません。

住宅ローンなどの借入金（負債）は、貯蓄から引いていません。負債の額は年代によって大きく違います。上の表の「負債の平均（参考）」もあわせて見てください。

計算方法

使っているデータ

全国家計構造調査は、総務省が5年ごとに行う大規模な調査です。2024年の調査では、貯蓄について約73,000世帯の回答を集計しています。公表されている表のうち、世帯主の年齢（5歳ごと）と世帯の種類ごとに、「貯蓄額の区分（25万円未満、25万〜50万円、…、1億円以上の19区分）に入る世帯の割合」と「その区分に入る世帯の平均貯蓄額」を使っています。

「上位◯％」の出し方

貯蓄額が少ない区分から順に世帯の割合を足していき、あなたの貯蓄額より少ない世帯が何％いるかを数えます。区分の中では、その区分の平均貯蓄額に合うように、世帯が金額とともに直線的に増えたり減ったりしながら散らばっていると仮定しています。

貯蓄が25万円未満の区分（貯蓄ゼロの世帯を含む）と、1億円以上の区分は、中を細かく分けられません。そのため「下位◯％以内」「上位◯％以内」と表示します。表の「下位10％の境目」なども、25万円未満や1億円以上に入るときはそのように表示します。

中央値について

このツールの中央値は、貯蓄がゼロの世帯も含めて、真ん中にいる世帯の額を推計したものです。一方、総務省が公表している中央値は、貯蓄がある世帯だけで計算しています。全国の総世帯では、公表値が738万円、このツールの推計が約609万円です。貯蓄がゼロの世帯は全体の約9％あり、その分だけ低くなります。

公表値との照合

計算方法を確かめるため、同じ方法で「貯蓄がある世帯だけ」の中央値を計算し、総務省の公表値（総世帯の年齢7区分、総世帯全体、単身世帯全体）と比べました。差は最大で約4％でした。区分の中で世帯が均等に散らばっていると仮定した場合は、最大で約9％の差がありました。

データの範囲と注意点

• 2024年10月末時点の金額です。その後の物価や株価の動きは入っていません。
• 世帯全体の貯蓄です。家族の分を合わせた額で、一人ひとりの貯蓄ではありません。
• 年齢は世帯主（家計の主な収入を得ている人）の年齢です。
• 一人暮らしの学生、外国人の世帯、施設に入っている人などは、調査の対象外です。
• 標本調査なので、数字には誤差があります。区分ごとの集計世帯数は、結果の欄に表示しています。
• ニュースなどでよく見る総務省「家計調査（貯蓄・負債編）」は、二人以上の世帯だけを対象にした別の調査です。調べ方や時期が違うため、金額は一致しません。

用語

世帯主

名目上の世帯主ではなく、一緒に住んでいて、家計の主な収入を得ている人。

総世帯

二人以上の世帯と、単身世帯（一人で暮らす世帯）を合わせたもの。

貯蓄現在高

上の「この調査の『貯蓄』に入るもの」の合計額。

負債現在高

住宅ローンや教育ローンなどの借入金と、分割払いの未払い残高の合計額。

中央値

世帯を貯蓄額の順に並べたとき、ちょうど真ん中にいる世帯の額。平均は貯蓄がとても多い一部の世帯に引き上げられるため、中央値よりかなり高くなります（総世帯の平均は1,527万円）。

使用した統計表

• 総務省「全国家計構造調査」（令和6年）年間収入・資産分布等に関する結果［所得資産集計］ 表6-108「世帯の種類、世帯区分、世帯主の性別、世帯主の年齢階級、貯蓄現在高階級別 世帯数分布、年間収入額、資産現在高、貯蓄現在高、負債現在高」（e-Stat、2026年10月30日公表）
• 照合用：同 年間収入・資産分布等に関する結果［分布指標］「資産現在高・負債現在高（分位数）」「資産・負債の保有世帯数」（世帯主の年齢階級別、世帯人員別）